「転職しようと思ってるけど、前職調査があるのか心配」
「前職調査があるのか知りたい」
前職調査か・・・。怖い・・・
— 武志@3.7 SURFACE@渋谷無念（泣） (@takecchi07) March 18, 2019
唐突に辞めますゆーて辞めたからなんか書類書かなあかんのかな
それか前職調査来たんかな
怖い
かけ直したくない…😔— 카나메 (@kana_jk_di) January 6, 2017
今回はこんなお悩みを解決していきます。
転職する時に少し気になるのが、前職調査がされるかどうかです。特に問題を起こしていないとしても、パトカーが近づいてきたらドキッとするのと同じように緊張しますよね。
もし、休職などの何か問題がある場合は余計に気になるかと思います。誰しも話したくない過去などはあるものです。私もうつ病で休職していた期間がありましたが、転職はうまくいくことができました。
今回はその前職調査についての実態を解説していきます。前半では前職調査の実態について解説しつつ、後半では転職先にバレないための注意点を解説していきます。
この記事を読み終えることで、前職調査について正しく理解でき不安なく転職活動を進めることができるようになります。
では、さっそくいきましょう！
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転職の前職調査は今も行われている？
結論から言うと「前職調査は行われていない」ということになります。
前職調査とは、企業が転職者の過去を調べることです。企業としては採用する人の勤務態度や能力、私生活の素行、人間関係など、今後働いていく上で何か問題がないかを知っておきたいところです。
自分の会社で働いてもらうわけですから、そりゃあ問題を起こしそうな人は入れたくないですよね。そしてもし問題があれば、不採用という形でリスクを回避することもできます。
過去の日本では、この前職調査が当たり前のように行われていました。選考中・内定先企業が前職企業に直接問い合わせをしたり、調査会社などの第三者機関を使ったりとその手法は様々です。
しかし、ここ最近では個人情報保護の観点から、前職調査は行われなくなりました。また「個人情報保護法」により、本人の承諾なしに前職調査をすることは法的にも禁止されています。
基本的に職場に連絡したところで、外部の人間に簡単に個人情報を伝えることなんてしません。
ただ、信用が厳しい金融業界などや役職が高いポジションの選考では今も行われている可能性があります。よほどのことがない限り転職者に知らせずにやるということはないですが、本人の同意を得て前職調査をするというケースはあります。
前職調査以外にバレる場合はある？
前職調査はほぼ行われていませんが、他にも前職での内容が転職先に伝わってしまうケースがあります。ここでは、前職調査以外でバレるケースについて解説していきます。
人的な繋がり
転職先の企業に前職の知り合いがいたり、SNSなどで実名の発信を行っていると、転職先がそのことに気づいてしまうケースがあります。
転職してから共通の知人が発覚、何気ない会話からウソの皮が剥がれてしまうリスクもありますし、SNSが発見されて今までの生活を知られてしまうこともあります。
そこで不信感を抱かれてしまえば、新たな職場で成功することも難しくなってしまい、何のために転職したのかわからなくなる事態にもなりかねません。
人的なつながりがなくとも、自己の発言やスキルの食い違いが生じて経歴を疑われることもあります。
社会保険関係
離職期間が長かったり、転職回数が多かったりすると、転職の際に不利になることがあります。
これを隠したいがために履歴書上はブランクが無かったり、転職回数が少なかったりするように見せるような虚偽記載も、採用担当者の中ではよく知られているトラブルです。
実はこの虚偽記載については、入社時の社会保険などの手続きの際に簡単にバレてしまいますので、気をつけておきましょう。
リファレンスチェック
アメリカ企業を中心とする外資系の企業では、採用が一定段階まで進んだところでリファレンスチェックを行うことが多いです。リファレンスチェックとは、会社のリスクヘッジのために第三者を通して前職の在籍期間や担当職務に虚偽申告がないことを確認するものです。
前職の同僚、上司などを対象にするほか、取引先の顧客に話を聞くこともあります。1名だけでは情報の真偽が乏しいため、2名以上から話を聞くのが通常です。
応募先企業が主導して行う方法のほか、外部機関を活用して行うケースもあります。
リファレンスチェックに馴染みがない方だと「自分を信用していないから行うのでは」と不信に思うことも多いですが、信頼関係を構築するために必要な行程と考えましょう。
第三者から得られた情報をもとにして配属先を決めることで、ミスマッチを防止する目的もあります。
情報収集するなかで経歴詐称が見つかれば内定取り消しなどの処分を受けることがありますが、人間性に対する不安など漠然とした理由だけで内定取り消しになる可能性は低いです。ご自身の権利を侵害してまで行われるものではないことを念頭に、誠意を持った態度で臨みましょう。
ただこれも、基本的にはあくまでも同意を得てから行います。いきなりやるということはないので、安心してください。
転職の前職調査などでバレたらどうなるのか？
前職調査以外でもバレる可能性があることを解説してきましたが、万が一転職先にバレた場合はどうなるのでしょうか？
ここでは、万が一バレた場合のリスクについて解説していきます。
最悪の場合は内定取り消しも
前職調査の結果だけが原因とは限りませんが、選考過程で経歴詐称が見つかると内定取り消しになる可能性があります。
ここでの経歴詐称とは、必要な資格を持っていると虚偽の申告をしていた場合など、今後の業務に関わる重大な経歴を詐称していることを指します。また多くの企業では、そのような重大な経歴詐称は、就業規則で懲戒処分の対象になると定めています。
つまり、隠していた事実や嘘が入社後の業務に影響するレベルのものだとわかった場合、内定取り消しになる可能性が高いということです。
過去の問題などを聞かれなかったので、そのままにしておくぐらいならいいですが、経歴などにウソをつくのは明らかに問題があります。
少し見栄えをよくするぐらいならいいですが、ウソをつくことはよくないのでそれだけは絶対にやめておきましょう。
できれば伝えておいたほうがいい
誰にでも隠しておきたい過去や、話したくないことは多かれ少なかれあるでしょう。私も隠しておきたいことや、話したくないことはあります。
しかし、それが何らかのきっかけで会社に伝わってしまい、大きな問題になる可能性もゼロではありません。そうならないためにも、あらかじめ自分自身でリスクヘッジをし、あえて先に伝えておくことも大事です。
とはいえ、伝え方については工夫しなければなりません。単に悪い内容を伝えるだけでは、当然ですが面接官・人事担当の印象が悪くなるだけです。たとえ悪い内容だとしてもポジティブに変換することで、心象を良くしていく必要があります。
例えば
- 「以前の自分はこんな間違った考え方をしてしまったこともありました。ですが今は反省して、前向きに行動を変えています」
- 「過去にこんな事情があって離職期間が長くなっています。転職回数も少なくありません。ですが今は気持ちを切り替え、前向きに仕事をしたいと思っています」
みたいな感じですね。
このように過去の自分を振り返って現在は考え方や価値観が変わったということを会社に伝えられれば、必ずしも悪い印象を持たれることはないはずです。
ぜひご自身の状況を踏まえて、選考にあたって何を会社に伝えておくべきかを考えてみましょう。
【転職で前職調査が心配なあなたへ】本当に前職調査はあるのかを解説！のまとめ
さて、今回は前職調査についての解説を行ってきました。前職調査ってちょっと怖いイメージがあるので、不安になってしまいますよね。
現在ではほとんど行われていませんので、安心して選考に挑んでいくようにしましょう。私は転職活動で多くの企業と選考をしましたが、前職調査の雰囲気を感じたことは一度もありませんでした。
ただどうしても不安な方は、できる限り素直に伝えたほうがいいです。あとあと問題になることの方が面倒になります。
前職調査が不安で選考に集中できないぐらいなら、最初から伝えたほうがすっきりとしていいです。ただ、ストレートに伝えても厳しいので、そこの伝え方には気をつけていきましょう。
また一人で考え込んでも不安になる一方なので、そんな時はそうだんドットミー
というキャリアや転職の相談サービスを使ってみるのも手です。
今回は以上！
